平屋の二世帯住宅を建てる！新築・リフォームで考える間取りポイント

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2024年9月30日

近年では平屋を新築される方も多くなり、二世帯住宅を平屋で建てるという方もいます。
しかし、平屋は二階建ての住宅のように階層がないから部屋数や広さは大丈夫か疑問に思われるかもしれません。

二世帯住宅を平屋で建てるのは可能か、どうすれば平屋で二世帯住宅を建てられるかについて、今回の記事は下記のポイントでお伝えしていきます。

・二世帯住宅を平屋で建てられることがわかる

・二世帯住宅の平屋の間取りがわかる

・平屋の二世帯住宅のメリット・デメリットがわかる

・二世帯住宅にリフォームする方法がわかる

・二世帯住宅に使える補助金や税金対策がわかる

平屋でも二世帯住は建てられる？間取りとメリット・デメリット

平屋のニーズが高くなっている

これまで住宅というと二階建て住宅が多かったですが、現在では階層を持たない平屋を建てる方も増えています。
平屋なら階段を設ける必要がありませんので、生活する上で身体的負担を感じやすい高齢者世帯にも暮らしやすいつくりとなっています。

また、間取り全体をバリアフリーにすることができますので、親世帯と子供世帯が同居する二世帯住宅を平屋で建てるという方もいます。
階段の上り下りがなく、段差もありませんので、親世帯と同居する子供世帯にとっても安心して生活を過ごせるのが平屋の二世帯住宅です。

平屋で二世帯住宅は建てられる？

平屋で二世帯住宅を建てるとなると、ある程度の広い敷地が必要になります。
通常の二階建て以上の住宅なら階層があり縦空間を有効活用できるため敷地が狭くても二世帯にすることは可能です。

平屋は縦空間が使えませんので、敷地の広さの他にも間取りの工夫が必要でしょう。
生活空間を世帯ごとに完全に分ける「完全分離型」の場合は、親世帯と子供世帯の生活空間がそれぞれ必要になります。
そのため完全分離型の間取りは敷地が広くなければ建てることができません。

敷地の確保が難しいという場合、平屋で二世帯住宅を建てるとすると「部分共用型」や「完全同居型」の間取りを検討するといいでしょう。
親世帯と子供世帯の共有する空間が増えるほど建築費用や建物の広さが抑えられます。

広い土地の確保が可能であればいいですが、広い土地の確保が難しい場合は共用部分を増やしていけば平屋で二世帯住宅を建てることは可能です。

平屋二世帯住宅「完全同居型」の間取り

完全同居型の間取りは二世帯住宅の中で最も世帯ごとで共用する空間が多い間取りです。
キッチンやお風呂、トイレといった生活する上で欠かせないスペースを両世帯で使用するため、完全分離型のように設備類を二つ設ける必要がありません。
そのため建物の面積や建築費用も抑えることができるメリットがあります。

ただし、共用する空間が多いため世帯間のプライバシーの確保が難しくなります。
料理の分担やお風呂の時間などお互いに気を配る場面も多くなります。
親世帯と子供世帯の生活リズムがあまりに違うと、お互いに気を使いすぎてストレスを溜め込んでしまう原因となりますので注意しましょう。

完全同居型はコミュニケーションが密に取れるため、家事や子育ての協力が求めやすいつくりです。
子供世帯が共働きで親世帯の協力が必要な場合に有効な間取りと言えます。

平屋二世帯住宅「部分共用型」の間取り

部分共用型は、キッチンやお風呂、トイレ、リビングなど部分的なスペースを共有し、寝室などの生活スペースは分離する間取りとなっています。
共用する場所と分離する場所を分けているため、世帯間のプライバシーの確保ができ、ある程度の距離感を保つことができます。

寝室など生活するスペースは分離するため、生活リズムが異なる世帯でも完全同居型の間取りほど気を使う必要はありません。
部分共用型の注意するところは、どこまでを共用にし、どこまでを分離するかです。

共用スペースと分離するスペースは建てる人によって異なってきます。
分離するスペースが多くなるほど建物の面積が必要となりますので、平屋を建てる敷地も広くなければいけません。
敷地が広くなれば土地購入金額も高くなり、建物を建てる建築コストも上がります。

部分共用型の平屋を建てる場合は、どこまでを共用にするか、建物の予算などをよく考慮して計画することが大事です。
特に共用する部分については親世帯と子供世帯でじっくり話し合うことが必要です。

間取りの他にもガスや電気、水道などの光熱費の支払いについても分けるのか一緒にするのか話し合う必要があります。

平屋二世帯住宅「完全分離型」の間取り

完全分離型は、生活するスペースを世帯同士で完全に分離してしまう間取りのことです。
世帯同士で共有するスペースがありませんので、同じ屋根の下でもお互いに生活の干渉が起こりません。

プライバシーの確保と世帯同士の距離感を保つことができるため、親世帯と子供世帯の衝突が起こりにくい間取りとなっています。
生活リズムが異なっていても生活音が届きにくく、食事中の会話なども気を配る必要性が少ないと言えます。

ただし、完全に生活空間を分離しているため、コミュニケーションが希薄となり、家族でもただのお隣さんとなってしまう可能性があります。

また、キッチンなどの設備や部屋の数が増え、さらに広い敷地も必要になりますので建築コストが高くなります。

子供世帯の共働きが増え、生活リズムが異なることが多くなりましたので、完全分離型は現在のニーズに合った間取りとも言えます。

平屋＋二階建ての組み合わせ

平屋と二階建てを合わせた間取りもあります。
子育てなど生活するスペースが必要な子供世帯を二階建てにして、一階で生活する親世帯のところを平屋にする間取りです。
この間取りなら子育てなど生活空間を必要とする子供世帯にも合います。

平屋はどうしても生活するスペースが狭くなりがちで、十分な敷地の広さがないと窮屈さを感じる可能性があります。
子供を抱えていて少し手狭に感じる場合は、子供世帯のところだけ二階建てにするのもいいでしょう。

完全分離型の平屋を建てるには敷地が狭いという場合に平屋＋二階建ての間取りは有効ですが、建物の大きさや部屋数によっては建築コストが高くなる可能性があります。

平屋二世帯住宅のメリット

平屋で二世帯住宅を建てるメリットは下記のようなものがあります。

・階段の上り下りがなく高齢になっていく親世帯が暮らしやすい

・間取りをバリアフリーにすることができる

・生活音が届きにくい

・リフォームがしやすい

住宅をバリアフリー化できるのは大きなメリットです。
親世帯だけでなく、子供世帯が年を取った時にも有効なため、後から介護用のリフォームをする必要もなくなります。

二世帯住宅で問題になりやすい生活音ですが、二階建てのように上からの音が一階に響くということがありません。
キッチンやお風呂などの水まわり設備も間取りの端に配置することで、音が届きにくくなります。

後々に行うリフォームも平屋なら足場の設置がいりませんのでリフォーム費用を抑えることができます。

平屋二世帯住宅のデメリット

メリットだけでなく平屋の二世帯住宅にはデメリットもありますので把握しておきましょう。

・ある程度広い敷地が必要

・建物の面積が取れない場合は共有するスペースを設ける必要がある

・空間の分離がないとプライバシーの確保が難しい

・二階建て住宅よりも建築コストが高くなる可能性がある

二世帯住宅もそうですが通常の住宅よりも平屋は敷地面積が必要です。
敷地が狭いと生活空間も狭くなってしまうため、間取りの工夫が必要です。
共有するスペースを多くすることで生活空間の確保はできますが、お互いのプライバシーを保つことが難しくなってしまいます。

また、平屋は建築面積や外壁面積、屋根の面積が二階建て住宅よりも大きくなります。
足場の設置は必要ありませんが、材料費や施工費が高くなるため、二階建て住宅よりも建築コストが高くなる可能性があります。

平屋で二世帯住宅を建てる注意点

平屋で二世帯住宅を建てる時は、親世帯と子供世帯がよく話し合って計画することが大切です。
平屋は間取りによってお互いの生活が見えやすくなってしまう可能性もあります。

洗濯物や料理など家事する時も気を配ってしまっては窮屈な思いをしてしまうでしょう。
平屋で二世帯住宅を建てる時は、お互いのプライバシーを確保することができる間取りを計画することが大事です。

また、平屋は敷地面積が必要であることや材料費、施工費も二階建て住宅より高くなる傾向にあります。
平屋を建てる魅力やこだわりも大切ですが、家を建てる予算を考え、二世帯が不便なく暮らせるか現実的に判断していくことが重要です。

平屋は水害に注意！防犯・防災の対策が大切

二世帯住宅の平屋を建てる際に気に掛けておかなければいけないのが防災と防犯です。
平屋は就寝する時も低地となりますので、人の視線や敷地内に侵入する不安が二階建ての住宅よりも大きく感じるようです。

また、大雨などによる洪水によって浸水した場合、二階がないため避難ができないということもあります。
下記は平屋を建てた方のコメントですのでご覧ください。

平屋を建てた経験者のコメント

大雨が降る災害時に2階へ避難することが出来ないというのがすごく不安です。
昼間ならともかく夜間では避難場所に行くほうが危険な場合も多いが、平屋なのでその様な時の対処を考えると恐いです。
昨今、大きな災害があちらこちらで起きているので、とても恐怖を感じてしまいます。

あちこちに窓や出入り口があり、泥棒に入られやすい気がする。気候が良くても、網戸にして寝るのは心配。実際庭に洗濯ものを干していたら下着泥棒にあったことがある。
もし洪水が起こったら二階部分に避難できず家財もすべて水没する。

最近多い地震による津波や局地的な大雨などの浸水被害が心配。２階建ての方がまだ逃げ場があると思います。

人の視線と同じレベルになりやすい平屋だからこそ防犯対策をしっかりと行うことが大切です。
人感センサー付きの照明や防犯カメラの設置、セキュリティー対策された玄関の設置、庭の草木の手入れなどが防犯対策となります。

また、洪水などの自然災害について床下浸水が懸念されるかと思います。
平屋は二階に避難することができないと不安に思われる方も多くいます。

これから家を建てようと考えている方は、建てる土地の情報を確認し、過去に自然災害が起きていないか調べることが大切になります。
洪水や地震等、自然災害の履歴はハザードマップで調べることができますので確認しておきましょう。

また、自然災害の被害で被った損害を修理する際に利用できる火災保険があります。
洪水などの水害は火災保険のオプションに扱われることがありますので、一度保険の見直しをしておくといいでしょう。

平屋の二世帯住宅の間取りの考え方

平屋は室内の他にも外部からの視線が入りやすい建物ですから、窓の配置や外構の作り方に気を使う必要があります。

また、世帯間のプライバシーを確保するためには、お互いに譲れない条件をはっきりさせ、それと同時にお互いに歩み寄っていくことが大切です。
お互いに譲れないところを衝突したままでは二世帯住宅を建てても関係は上手くいきません。
時には相手に歩み寄って条件を聞いていくことが二世帯住宅を建てるポイントです。

開放的な平屋にしたい時は天井を高くすることで快適な空間にすることができます。
平坦になりがちな平屋は、あえて床に段差を作り掘りごたつ風にすると空間に変化を与えることができます。
何気なく座れる空間をリビングに配置すれば家族も集まりやすいリビングとなりますのでおすすめです。

リフォームで二世帯住宅にする方法とメリット・デメリット

リフォームで二世帯住宅にするには？

お住まいの家をリフォームして二世帯住宅にすることもできます。
二世帯住宅にリフォームするには、一世帯が住む住宅からもう一世帯住めるように部屋数を増やしたり、キッチンやお風呂など水回り設備を増設したりしなければいけません。

部屋数を増やしたいという場合、元々ある部屋を解体して仕切り壁を設けて部屋数を増やす場合や広めの部屋に仕切り壁を建てるだけで部屋数を増やす場合もあります。
これはお住まいの部屋の間取りによって異なりますので、現在の間取りから二世帯住宅に可能な計画を立てなければいけません。

増築が必要な場合もありますし、新たに屋根や柱、梁など構造体を作らなければいけない場合もあります。

二階に新しく水回り設備を設ける場合、給水配管や給湯配管、ガス配管などを二階に設置する工事が必要です。
通常配管類は一階の床下に設けていますので、一階と二階の床や壁などを解体する必要がでてきます。
そのため、水回り設備を増設する工事は、自然と工事規模が大きくなることを想定した方がいいでしょう。

二世帯住宅は新築とリフォームどちらが費用を抑えられる？

リフォームする規模にもよりますが、一般的に新築を建てるよりもリフォームで二世帯住宅にする方が金額は安く済みます。

新築は一から基礎や柱を立てて骨組みを作る必要がありますが、リフォームの場合だと既存の基礎や柱を使用して工事を行うため費用を抑えることができます。
ただし、家を骨組み状態にまで解体し、加えて部屋数を増やす増築工事を行う場合、工事規模によっては高い金額となるかもしれません。
現在お住まいの家よりも規模を小さくしてもいいとなると、新築を建てる方が安くなる可能性があります。

家を骨組みまで解体して二世帯住宅に改築する場合に掛かる工事費用は1000万円以上かかることもあります。
ですが、同じ規模の新築を建てる費用を比較すると、やはりリフォームで行う方が費用は安くなるでしょう。

リフォームで二世帯住宅にするメリット・デメリット

リフォームで二世帯住宅にするメリット・デメリットは下記になります。

【メリット】
・新築を建てるよりも費用を抑えられる
・期間はかかるが住みながら工事も可能

【新築を建てるよりも費用を抑えられる】

リフォームで二世帯住宅にするメリットは工事にかかる費用を抑えることができることです。
現在の住宅の規模と同じものを新築する方が金額は掛かりますので、費用を抑えて二世帯住宅にしたい場合はリフォームで行うのが有効です。

【期間はかかるが住みながら工事も可能】

工事期間や生活環境に影響はでますが、業者によっては住みながら工事を行えるのもリフォームのメリットです。
工事を行う時間帯は作業の音や機械工具の音、作業員の出入りなどで落ち着かないかもしれませんが、そこのところを我慢できれば住みながらリフォームも可能です。

ただし、住みながらの工事は住居人が生活できるように部屋を確保しながら工事を進めていきます。
そのため一度に解体したり、複数の工事を同時進行できなかったりするので工事期間は長くなります。

住みながらの工事なら仮住まいの費用や引っ越し代は掛かりませんが、あまりに工事期間が長くなると工事費用の方が割高となりますので注意しましょう。

【デメリット】
・二世帯住宅にできる建物の広さが必要
・柱や梁など元々あるものが残る
・土地によって制限がかかる
・家の構造に合わせるため無理なリフォームはできない

【二世帯住宅にできる建物の広さが必要】

元々の家を二世帯住宅にする場合、部屋数を増やしたり、水回り設備を増設したりしなければいけませんので、二世帯が住めるスペースを確保しなければいけません。
家の規模が小さく、これ以上部屋を増やすことが難しいとなると二世帯住宅にリフォームするのは困難かもしれません。

【柱や梁など元々あるものが残る】

既存の家をリフォームするわけですから、元々の柱や梁など手を加えない場所は残ります。
すべて新しくしたいという方には元々ある古い場所が気になるかもしれません。
このような場合は内装・外装を新しくすることをおすすめします。

【土地によって制限がかかる】

二世帯住宅にするために増築を検討している方は、家が建っている土地に気をつけましょう。
土地には建ぺい率や容積率など制約があります。
リフォームすることで制約を超えてしまう可能性もありますので、増築計画が可能か土地情報を確認しましょう。

また、市街化調整区域など増築が難しい土地もあります。
土地の制約がかかっている場合は、増築可能か図面や計画書を行政機関に確認してもらい許可を取る必要があります。

条件がクリアできれば増築可能となりますが、一般的なリフォームと比べて計画段階の期間が長くなることに注意しておきましょう。

【家の構造に合わせるため無理なリフォームはできない】

住宅で大切なことは構造体がしっかりしていることです。
これはリフォームでも同じことで、リフォームすることで地震に弱い家になってはいけないということです。

無理に柱を抜いて部屋を広くさせたりすると家そのものが弱くなってしまいます。
家が弱くなってしまう工事はリフォームでは行わない方がいいということを覚えておきましょう。

構造体を工事する場合は、構造計算を行い数値で頑丈な家であることを証明できるようにすることが大切です。
また、築年数が経っている家は現在の建築基準法に則った強度が確保できていないことがありますので、二世帯住宅のリフォームと耐震工事も一緒に行いましょう。

鉄骨造や鉄筋コンクリート造の家の場合、基本的に構造体に手を加えるのは難しいと思った方がいいでしょう。
手を加えるにしても工事費用が掛かりますし、構造計算を行わなければいけません。

注意しなければいけないのが、実績のない会社に依頼しないことです。
構造体に関わる工事でしたら、建ててもらったハウスメーカーや工事会社に相談することをおすすめします。

リフォームで二世帯住宅にする注意点

リフォームで二世帯住宅するのに注意しなければいけないのが業者選びです。
柱や梁など構造体に関わる工事が多いですので、建築の専門知識と実績を持っている業者を選ばなければいけません。

優良な業者を選ぶためにも、業者のホームページに掲載する施工事例を見て二世帯住宅リフォームの実績があるか確認しましょう。
実績のある業者は施工事例が豊富に掲載されています。

二世帯住宅にするリフォームは、全面改装となると1000万円以上の工事費用が掛かります。
新築もリフォームも金額がすべてではないですが、妥当な金額であるか、専門知識があって丁寧に対応してくれるか判断するために相見積もりを行うことをおすすめします。

※相見積もり：複数の業者に見積もりを依頼して比較すること

平屋二世帯住宅の税金対策と補助金制度

平屋の二世帯住宅に使える補助金

二世帯住宅の新築やリフォームを行う際に、建築費用の負担が軽減できる補助金制度があります。
新築に使える補助金制度、リフォームで使える補助金制度と区分けされていますので、下記の表を参考にしてください。

補助制度	補助金給付額	適用区分
地域型住宅グリーン化事業	最大50〜140万円/戸	新築改修
すまい給付金	最大50万円	新築中古
エネファームの補助金制度	最大8万円〜	新築改修
地方自治体の補助金	各自治体の制度による	–
長期優良住宅化リフォーム推進事業	100〜300万円/戸	中古改修
次世代住宅ポイント	最大35〜60万ポイント/戸	新築改修