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はじめて不動産を売買するときには、何から始めていいのかわからないことはよくあります。
HOME4Uは大手NTTデータグループが古くから運営している不動産一括査定サイトであるため安心して利用できますが、 実際に査定した後は不動産会社の担当者と一対一で話し合わなくてはいけません。
信頼できるHOME4Uを利用しようと決めた人の中には、以下のような疑問を持っている人も多いと思います。
この記事では、実際に中古物件を売却する流れに沿って、売買契約に必要な知識や必要書類などを紹介していきます。
事前に不動産売却の知識をつけておき、実際にHOME4Uを利用する際にスムーズにやり取りできるようにしておきましょう。
不動産といっても、さまざまな種類があります。
まずは、HOME4Uで査定できる不動産の種類を確認してみましょう。
一般的には一戸建てあるいはマンションが主な不動産の種類だと思います。
HOME4Uでは、そういった一般的な不動産だけではなく、アパート一棟やビル一棟、店舗・事務所・倉庫といった法人向けの不動産も扱っていることがわかります。
紹介される不動産会社にも得意不得意がありますが、HOME4Uでは売却したい不動産の種類にマッチした不動産会社が選ばれる仕組みになっています。
一般的な家やマンション売却の場合でも、相続によって得た親の実家を売却するパターンや、現在の住まいを売って新しい物件に買い替える場合などシチュエーションによって、準備することが変わってきます。
家族の田舎の中古家を売りたい人もいれば、東京のマンション査定依頼だけを希望する人もいるでしょう。その中でも生活が大きく変わる買い替えの場合は、資金繰りが重要です。
資金繰りを考えたとき、はじめに今の中古物件を売ったあと、その資金を新しい物件の購入に充てる「売り先行型」と、先に新しい住まいを購入しておいて、そのあと現在の物件を売却する「買い先行型」の2種類あります。
売り先行型は、売却に時間をかけたい時に行う方法で、売却して得たお金を住宅ローンの返済に充てられるというメリットがあります。
ただ、新しい住まいが見つかるまでは一時的に住む仮住まいを用意しなければなりません。
できるだけ高く物件を売りたい人は売り先行型をおすすめします。
買い先行型は、新しい住まいをじっくり探したい時に行う方法です。
先に住む場所を確保するので仮住まいは必要ありませんが、前の住まいが売却できない場合、新旧両方のローンを払い続けることになる恐れがあります。
売り先行型 | 買い先行型 | |
---|---|---|
説明 | 先に旧住まいを売ってから新住まいを探すパターン | 先に新住まいを探して移り住んでから、旧住まいを売却するパターン |
メリット | 売却代金を住宅ローンに充てられる | 仮住まいを探す必要がない |
デメリット | 新住まいが見つかっていない場合は、仮住まいが必要 | 旧住まいが売れない場合、新旧どちらのローンも払い続けなければならない。 |
資金繰りを考える際、売却する自宅がどれくらいの値段で売れるのか相場を知る必要があります。すぐに査定に出してもよいですが、一度自分で調べてみましょう。
だいたいの値段がわかれば、資金繰りの計画も立てやすくなりますし、一括査定を行った際に査定額が適正価格かどうか比較しやすくなります。
ひとつは、「レインズマーケットインフォメーションという国土交通大臣に指定されている不動産流通機構が運営しているサイト。
不動産流通市場の透明性を確保するために運営されています。
騙されたくない、失敗したくない売り手にとってとても便利なサイトと言えますね。
レインズマーケットインフォメーションには地域を問わず全国エリアの不動産取引の価格、単価、面積、築年数、成約時期の情報が見られるページがあるので簡単に相場を調べることができます。
ふたつめは、「土地総合情報システム。
こちらも、国土交通省より提供されている情報サイトで、実際に不動産取引をした人(無料査定サイト利用者を含む)のアンケート結果を公表しています。
タイトルに土地とありますが、土地だけではなく建物の取引価格なども調べることができます。
三つめは、HOME4Uが運営している「中古住宅HOME4U」。
中古マンションや中古戸建ての購入価格がわかるサイトです。無料で使えるHOME4Uの公式サイトです。
HOME4Uは一括検索サイトだけではなく、賃貸物件サイトや土地売却、中古物件を探せるページなどもある総合サイトとなっていることはご存知でしょうか。
「中古住宅HOME4U」を使えば、現在売りに出されている物件の価格を調べることができます。
自分の売却物件と似た条件で検索すれば、おおよその相場がわかります。査定価格を知るためだけにHOME4Uの一括査定サービスで一括査定依頼する必要はありません。
事前準備が終われば、いよいよ実際にHOME4Uで一括売却査定を行います。 一括査定を活用すれば一回の査定で最大6社の登録会社が紹介されます。
まずは、一括査定時に必要な情報を確認していきましょう。
この中でも「間取り」と「築年数」はおおよそで大丈夫です。査定をする前に、わからない項目があれば先に調べておきましょう。
一括査定では個人情報の入力が必要不可欠です。インターネット上で個人情報を入力することに抵抗がある人も多くいるでしょう。 HOME4Uは数ある不動産一括査定サイトの中でも、最も信頼できるサイトです。
その根拠の一つとして、運営しているNTTグループの信用度が挙げられます。NTTデータグループは金融機関や公官庁のシステム構築などに携わっている会社で、セキュリティは万全。トップクラスのセキュリティレベルを有していると言えるでしょう。
またHOME4Uは、プライバシーパークを取得済み。個人情報の保護を適切に行っている会社として第三者機関から認められています。
また、情報の送受信時はセコムのSSLサービスを利用して暗号化されています。安心して利用できる一括サイトです。
査定時の入力項目に机上査定(簡易査定)と訪問査定を選ぶ箇所があります。ただ査定金額が知りたい場合は机上査定でよいかもしれませんが、不動産を売却予定であれば訪問査定が必須となってきます。
机上査定だとメールのみで連絡をしてほしい時に便利ですが、しっかりと下調べが終わっているのであれば、迷わず訪問査定を選びましょう。
訪問査定の後でも、納得がいかなければ、その不動産会社と契約する必要はありません。
HOME4Uでは電話でも価格査定ができる!
HOME4Uでは、パソコン操作が苦手という人でも気軽に売却査定ができるよう、電話での査定も行っています。
情報の入力作業をしなくてもよいので、電話の方が楽という人は利用してみましょう。
複数の不動産会社の査定書を比較してみて、信頼できる不動産会社が見つかれば契約を結びます。
契約と一言でいっても、不動産業者と結ぶ契約には3種類ありますので、どの種類の契約を行うのかということを理解しておかなくてはなりません。
契約には一般媒介契約、専任媒介契約、専属専任媒介契約の3つがあります。それぞれの違いは、他の不動産業者にも依頼できるかどうかと、自分で自分の物件の売買を行うことができるかどうかです。まとめると以下のようになります。
他の不動産業者と契約できるか | 自分で物件を売買できるか | |
---|---|---|
一般媒介契約 | できる | できる |
専任媒介契約 | できない | できる |
専属専任媒介契約 | できない | できない |
一番自由に売買できるのが一般媒介契約です。理想的な契約の結び方として、信頼できる不動産会社が複数ある場合、そのすべての業者と一般媒介契約を結ぶと効率よく買い手を探すことができる でしょう。
逆に、専任媒介契約や専属専任媒介契約を結ぼうとする企業には注意が必要です。これらの契約はその1社のみに売却活動をお願いしなければならないという縛りがあります。もしかすると、わざと高い査定額を提示しておき、縛りのあるこれらの契約を結ばせようとする悪徳業者もいるかもしれません。
契約の際には、その契約が一般媒介契約であっても、きちんと説明してくれる不動産会社を選びましょう。
契約内容には、不動産会社への報酬として支払う仲介手数料も含まれています。不動産会社が仲介によって得る代金は法律によって上限が定められています。
売却価格 | 仲介手数料 | 税込み(8%) | 税込み(10%) |
---|---|---|---|
200万円までの部分 | 5% | 5.4% | 5.5% |
200万円~400万円までの部分 | 4% | 4.32% | 4.4% |
400万円を超える部分 | 3% | 3.24% | 3.3% |
この金額は法的に定められた上限ですが、不動産業界ではこの上限まで仲介手数料を請求することが一般的となっています。
仲介手数料は契約時ではなく、売買取引が成立したタイミングで発生します。
不動産の売買を行うためには、さまざまな書類を準備する必要があります。
最低限必要な書類をチェックリストにまとめました。
必要書類 | 注意点など | 依頼時に必要 | 売買時に必要 |
---|---|---|---|
身分証明書 | 本人確認できるもの | - | - |
実印 | 売却する本人のもの | - | |
印鑑証明書 | 印鑑証明書 3か月以内に発行されたもの | - | |
登記済権利書あるいは登記識別情報 | 名義人を確認する書類 | - | |
固定資産税納税通知書および固定資産税評価証明書 | 固定資産税の納税額を確認するための書類 | - | |
マンション管理規約 | マンションの場合のみ | - |
不動産会社に売却活動を依頼する際に必要な本人確認の書類は身分証明書があれば大丈夫ですが、買い手が決まり売買契約を行う際には、実印と3か月以内に発行された印鑑証明書が必要です。
また物件が共有名義になっていた場合、共有者全員の確認書類が必要です。
登記上の住所と現住所が異なる場合には住民票も必要になってきます。どの書類も発行から3か月以内のものが必要なので注意しましょう。
登記済権利書あるいは登記識別情報は名義人が本物であるかどうかを証明する書類です。
固定資産税納税通知書および固定資産税評価証明書は、固定資産税の納税額を確認するために必要と買ってきます。不動産会社に依頼するときに持参しましょう。
上記の書類以外にも、必要に応じて耐震診断報告書やアスベスト使用調査報告書、境界画定図、土地測量図、間取り図などを用意しましょう。
物件によっては、こういった書類を添付しないと査定額を算出できない場合もあります。
また、マンションに関しては、マンションの管理規約や維持費等の書類を用意する必要があります。
買い手にとっては必要な情報ですので、早めに提示するようにしましょう。
HOME4Uは安心して利用できる一括査定サイトですが、実際に不動産業者と契約を結び売買活動を行う際には、不動産会社と一対一で対応しなければなりません。
自分で情報を集めることもまた重要であると言えるでしょう。ただ、わからないことがあればHOME4Uに電話でサポートしてもらうこともできます。
依頼をお願いする前に必要な情報を集めておくことによって、不動産選びの際にも、売却活動の際にもスムーズな対応ができるようになります。
疑問があれば不動産会社にどんどん相談して、納得のいく取引を心がけましょう。
不動産を高く、しかも早く売りたいなら、不動産会社に仲介を依頼する必要があります。しかし、不動産会社なら、どこに頼んでもいいわけではありません。
あなたが売却しようとしている不動産を得意とする不動産会社に依頼することが重要です。
そのような不動産会社は、不動産一括査定サイトを使えば効率的に探すことができます。
不動産の一括査定サイトは、自分の不動産情報と個人情報を一度入力するだけで、複数の不動産会社に完全無料で査定を依頼することができます。
一括査定サイトを使えば、自分が売ろうとしている不動産売却に強い会社を効率よく探すことができます。
納得のいく査定根拠を示してくれる不動産会社なら、不動産売却が得意な業者であると言ってもいいでしょう。
また、具体的な売却時期が決まっていなくても査定だけでもOKです。査定結果を見て、売却するか?しないか?を検討しても問題ありません。
一括査定サイトは、30サイト以上もあります。まともに稼働していないのを除いたとしても、どれを使えばいいか迷ってしまいますよね。
そこで、不動産いろは編集部では、運営歴や利用者の評判などを加味して、信頼できる10サイトを厳選してお勧めしています。
サイト名 | メリット | デメリット | 対応地域 | サービス 開始年 |
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・日本初の不動産一括査定サイト ・大手NTTデータグループの運営だから安心 ・売却ノウハウ本を無料ダウンロードできる |
・提携社数は多くない | 全国 | 2001年 |
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・超大手だけに査定依頼できる | ・中小の不動産会社との提携はない ・大都市に偏っている |
全国(大都市) | 2016年 |
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・東証プライム上場企業が運営する ・売主の味方としてのエージェント制 |
・大都市に偏っている | 全国(大都市) | 2015年 |
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・提携社数が多い ・不動産会社ごとの専用ページがあり、特徴やアクセス、スタッフ紹介まで詳しく見ることができる。 ・農地査定ができる |
・運営歴が浅い | 全国 | 2014年 |
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・提携社数が多い ・売却相談をメールor対面で可能 ・不動産会社に代わりに断る「お断り代行サービス」がある ・査定後フォローをしてもらえる ・農地査定ができる |
・運営会社が非上場 | 全国 | 2007年 |
不動産一括査定サイトの賢い使い方として、お住まいの地域に合わせて組み合わせて利用するのが一番です。
1つだけ不動産一括査定サイトを利用しても、地域によってベストな不動産会社が見つかるとは限りません。
複数の不動産一括査定サイトを組み合わせて利用することで、ご自身の不動産売却にぴったりの不動産会社が必ず見つかります。
当サイトでは、以下の組み合わせがベストな選択だと考えてますので、ぜひ複数の不動産一括査定サイトをご利用ください。
3大都市圏・札幌市・福岡市 | それ以外の地域 |
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ポイント | ポイント |
大都市に強い「すまいValue」「おうちクラベル」で売却に強い有名大手を網羅。「HOME4U」を加えることで中堅や地元の実力企業も候補に入れる。 | 地域によっては、提携不動産会社が少ない場合もあるため、提提会社数の多い3サイトを組み合わせたのがポイント。 |
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