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値引きだけでは時代遅れ!お得に施工するリフォーム費用分析

値引きだけでは時代遅れ!お得に施工するリフォーム費用分析のイメージ

リフォームと聞いて何を想像しますか?素敵なキッチン、ゆとりのあるバスルームそして清潔感のあるトイレと、それは人それぞれによって変ると思います。しかし、誰でもかならず確認したい事項となるものが、リフォームの費用です。

  • リフォーム費用の相場はどれ位なの?
  • リフォーム費用の補填となるような補助金はないの?
  • 確定申告をしないと損するの?

とお得になるリフォーム費用について興味をお持ちの方は大勢いらっしゃると思いますが、この記事を最後までご確認頂ければ、リフォーム費用の相場や補助金の申請方法、そして税金に対する情報を入手して、納得のいくリフォーム計画することができるはずです。

リフォーム費用の相場はどれくらいなのか?

リフォームを検討しているのなら、まずは各設備のリフォーム費用相場を知ることが重要です。相場を知っておくことで、業者から取り寄せた見積もりの高い安いが判断できるようになり、適正価格のリフォームを行うことができるようになります。

ではさっそく確認していきましょう。

トイレ

施工内容 相場
スタンダード便器素取り替え(ウォシュレット付) ¥250,000
ハイグレード便器素取り替え(タンクレストイレ) ¥350,000
トイレの内装工事(天井・壁・床) ¥60,000
和便器から洋便器へ取り替え(天井・壁・床) ¥450,000

洗面所

施工内容 相場
スタンダード洗面台素取り替え(幅750サイズ) ¥150,000
ハイグレード洗面台素取り替え(三面鏡・壁水栓) ¥250,000
洗面所の内装工事(天井・壁・床) ¥100,000

キッチン

施工内容 相場
スタンダードシステムキッチン素取り替え
(長さ2,700サイズ)
¥700,000
ハイグレードシステムキッチン素取り替え
(食器洗い乾燥機、引出収納)
¥1,000,000
洗面所の内装工事(天井・壁・床) ¥200,000

浴室

施工内容 相場
スタンダードシステムバス素取り替え(一坪サイズ) ¥800,000
ハイグレードシステムバス素取り替え(浴室暖房乾燥機付 ¥1,200,000

補助金を活用してリフォームのコストダウンをはかろう

ここからは、更にリフォームの費用を条件やタイミングにより圧縮する方法を紹介します。それは、補助金申請によるリフォームです。対象工事を補助目的でリフォームする方もいらっしゃいますが、中には、リフォームしたら、たまたま補助の対象工事で、リフォームの費用が下がったという声も良く聞きます。

施工前に希望するリフォームが補助の対象かどうかを確認しておきましょう。利用できる補助金は申請しリフォーム費用に充てると、ぐっとコストダウンすることが可能です。

次世代住宅エコポイント

消費税率10%が適用される一定の省エネ性、耐震性、バリアフリー性能等を満たす住宅や家事負担の軽減に資する住宅の新築やリフォームをされた方を対象として、ポイントを発行して指定された商品と交換できる制度のことです。

対象者 個人、法人
※マンションの管理組合も対象となる
支給条件戸建て、マンション、借家の「工事請負契約書」を伴うリフォーム(DIYは除く)
支給限度額 上限60万ポイント
対象工事 ・開口部の断熱改修(ペアガラスサッシへの取り替え等)
・屋根
・外壁
・天井または床の断熱改修
・バリアフリー改修
・耐震改修
・エコ住宅設備の設置
・家事負担軽減に資する設備の設置
・リフォーム瑕疵保険への加入
・インスペクション
・若者や子育て世帯が既存住宅を購入して行う一定規模以上のリフォーム
申請方法申請書類に必要事項を記入後、所定の受付窓口へ直接提出するか、次世代住宅エコポイント事務局へ郵送する。

居宅介護(介護予防)住宅改修費

居宅介護(介護予防)住宅改修費とは、在宅での生活や介護に支障がないように、手摺の取り付けや段差の解消など身体や住宅の状況に配慮したリフォームを行う場合にかかった費用の一部を介護保険から給付する制度です。

対象者 要介護認定で「要介護」もしくは「要支援」と認定された方
支給条件対象者が居住する住宅について行われた工事であること、又は、心身、住宅の状況から必要と認められること
支給限度額住宅改修に要した費用の9割又は8割が支給限度額
上限は自己負担分の1割又は2割の自己負担を含む¥200,000が限度
対象工事 ・手摺の取り付け
・段差の解消
・滑りの防止、移動円滑化等のための床又は通路の材料変更
・開き戸から引き戸への取り替え
・和便器から洋式便器等への便器の取り替え及び
申請方法 改修工事前に「事前申請」をする必要がある。
工事前に、現場写真、手摺取り付けイメージ写真と見積、そして介護専門スタッフが作成する理由書を地方自治体に提出して、許可が下りてから着工し、工事が完了した後は完了書類を提出して完了となる。

耐震改修工事補助金

耐震改修工事とは、耐震性に問題があると耐震診断で判断された建築物に適切な補強工事をすることです。耐震改修の専門家(建築士等)が構造上、地震の揺れに弱いと判断した箇所に補強計画をプランして、設計図書を作成して、それに伴う補強工事を施工することです。

対象建築物 昭和56年5月1日以前に建築確認申請を取得してから着工した住宅で、2階建以下のものと、耐震診断の結果、耐震改修工事が必要と判定された建築物
支給条件市が行う耐震診断にて補強の必要性が認められた建築物
支給限度額1戸につき1,000,000円前後を上限として、耐震改修工事に要する費用と延べ床面積との割合で算定される。
対象工事 ・構造躯体の補強(筋交い取り付け、耐震金物取り付け、柱取り付け、基礎補強等)
・住宅の軽量化(屋根瓦からコロニアルへの葺き替え等)
申請方法 必要条件を記入した耐震設計補助金交付申請書と補強後の診断結果書その他必要書類を建築指導課窓口に提出して、許可が出た後に着工する。

確定申告のすすめ

確定申告は所得にかかる税金の額を計算して支払う一連の作業です。税金は税務署へ納めるのですが、納め過ぎた税金が還付金として戻ってくるケースもあるのです。また、リフォーム工事でも減税対象となる場合があるのでいくつか紹介します。

リフォーム減税

ある一定の条件を満たした住宅のリフォームは、工事内容次第では確定申告することにより所得税の控除を受けることができます。

  • 5年以上の住宅ローンを利用した「ローン型減税」
  • 10年以上の住宅ローンを利用した「住宅ローン減税」
  • ローンを利用していてもいなくても対象となる「投資型減税」

ローン型減税

5年以上の住宅ローンを利用して、省エネ工事やバリアフリー工事、同居型・長期優良住宅化等のリフォームを施工すると、5年の間、年末の住宅ローン残高のうち、省エネ工事やバリアフリー工事、同居型・長期優良住宅化等のリフォームの費用の2%+その他のリフォーム費用の1%分の所得控除が適用されます。最大で年間の控除額は\125,000となります。

住宅ローン減税

10年以上の住宅ローンを利用して、一定の要件と工事内容次第で確定申告により、10年の間、年末の住宅ローン残高のうち、1%分の所得控除が適用されます。最大で年間の控除額は\400,000となり、控除しきれない場合は住民税からも一部控除されるようになります。

投資型減税

投資型減税では、住宅ローンを利用していなくても、指定のリフォームの工事内容や一定の条件を満たした場合、所得税控除を受けられるケースがあります。指定のリフォームとは、耐震リフォーム、バリアフリーリフォーム。省エネリフォーム及び同居型・長期優良住宅化等のリフォームで確定申告することにより1年間、工事費等の10%が控除対象額を上限として所得税から控除されるのです。

贈与税の基本知識

親や兄弟及び祖父母を含めて人から財産を受け取ると発生する税金が贈与税です。しかし、1年間に受け取った財産の合計が¥1,100,000以内であれば贈与税は発生しません。

さらに住宅購入や新築、リフォーム等をするための資金を親や兄弟及び祖父母からもらうと「住宅取得等資金贈与の非課税」という制度を利用することができます。

これにより、消費税8%の物件は最大¥12,000,000まで、消費税の10%なら最大¥30,000,000までが非課税の対象となります。

リフォーム費用をお得にするための業者選び

リフォーム費用は業者や、選ぶ機器及び納まりによって変わります、また、業者によっては、年間発注数により、メーカーの特別価格や下請け業者の恩恵を還元する業者も存在します。そういう業者と付き合っていければ良いのですが相見積の値引き競争を業者間で起こしてしまうと、値引きのためのクオリティ低下や粗悪部材の使用等に繋がる可能性もあります。ここからは、良い工事をして、リフォーム費用もお得になる業者選びを紹介します。

介護保険居宅介護工事の受領委任払い

介護保険居宅介護工事には専門スタッフによる理由書が必要となります。この理由書は、普段から介護保険居宅介護工事に慣れた業者が有利となります。

また、介護保険居宅介護工事の補助金は、地方自治体から2パターンの方法で支払われるのですが、その1つは「償還払い」です。工事完了後業者にリフォーム費用を全額支払うのですが、一ケ月後位に、地方自治体から建築主へ補助金が振り込まれる仕組みです。

次の支払いが「受領委任払い」です。
工事完了後、補助金を除く費用を建築主が業者へ支払い、一ケ月後位に、地方自治体から業者へ残金が振り込まれる支払い方法です。

この支払いの差により、建築主は手持ちの予算をあまり減らさずにリフォームすることができるのです。この受領委任払いは業者が地方自治体に登録することにより適用されるのですが、面倒な介護保険居宅介護工事に対応する業者はかなりの有料企業と思っていて良いでしょう。

次世代住宅エコポイントの申請

申請書類に必要事項を記入後、所定の受付窓口へ直接提出するか、次世代住宅エコポイント事務局へ郵送して申請するのですが、この業務は建築主でも申請可能ですが結構大変な作業のため、請負業者が代理人として申請することも可能です。一般の業者であれば申請手数料を建築主へ請求するケースもありますが、エコポイント申請を進んで無償で代行してくれる業者はかなりの優良会社です。

自社相見積

一般的に相見積は他業者との見積比較で作成するのですが、優良企業であれば、いろいろなパターンの見積を作成し、比較検討した上で何を優先するか建築主に選択してもらうような見積を作成するのです。この手法は業者側からすると手間がかかり、建築主次第では費用を最優先して骨折り損のくたびれもうけとなるケースもありますがお客様第一の精神がそれらを払しょくさせ、良いリフォームへと着手するようになるのです。

まとめ

リフォームの費用は、業者によって優先する項目も変わるため違う内容となってくるものです。この時に気を付けて頂きたいのが低価格=良い業者という構図です。低価格のみを追いかけてしまうと逆に手直しや数年後のメンテナンスで費用が発生する懸念材料も付きまといます。低価格は魅力ですが、ハイグレードのリフォームを安くする方がより良いはずです。そのためには見積比較、相見積、補助金の利用が有効となります。リフォームは一度着手すると同じ部位のリフォームは15年後までほぼ扱うことはないので、長い間不満の残るリフォームは避け、良いものをより費用を抑えたリフォームとなるようにこの記事を活用してください。

 
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